電気機器業界三社比較

電気機器業界三社比較 １７５６１３２４山下純平

対象企業 日立製作所松下電器産業ソニー

日立製作所・概要 • 明治43年　久原鉱業所日立鉱山付属の修理工場として発足 • 大正9年2月　日立、亀戸の両工場を擁し、㈱日立製作所として独立 • 資本金　2820億円 • 従業員数　355879名 • 売上高　9兆4,648億円

松下電器産業・概要 • 大正７年３月　松下幸之助により大阪市福島区大開町に松下電気器具製作所を設立創業、配線器具の製造を開始 • 昭和10年12月　改組し、松下電器産業株式会社となる • 資本金　2587億4000万円 • 従業員数　334402名 • 売上高　８兆８９４３億円

ソニー・概要 • 昭和21年5月　電気通信機および測定器の研究・製作を目的とし、東京都中央区日本橋に資本金19万円をもって東京通信工業㈱を設立 • 昭和33年1月　社名をソニー㈱と変更 • 資本金　6241億円240万円 • 従業員数158500名 • 売上高　7兆4,754億円

収益性の分析 売上高に対する利益の割合を見ることで、会社の利益を生み出すことができる力を測定する指標分析。これらの指標が高いということは、少ない費用で効果的に高い売り上げを実現しているということでもある。戦略や経営の良し悪しが直接反映される

①売上高総利益率 この数値が高いことは、多くの経費を払うことができ、かつ多くの利益を出すことができる。　松下、ソニーは３０％前後で高いが日立は２０％で他よりも大幅に低い

②売上高営業利益率 　売上値引等が少なく、予定どおりの売値で売れ、売上原価の値上がりもなく、販売管理費も多くかからなかったときに、この比率は上昇する。

③売上高経常利益率 　売上高に占める経常利益の割合を見る。財務活動なども含めた通常の企業活動における利益率であり、金融収支の良し悪しや資金調達力の違いなどの財務体質も含めた総合的な収益性が反映される。

効率性の分析 売上高を上げるために、投入されている資金をどれだけ減らすことができているかを分析することで、資金的な効率性を測定する指標分析。

①経営資本回転率 売上高を上げるために投入された経営資本を回転数であらわすことで、経営資本の効率性を見るものである。この値が高ければ、効率的に売上をあげているといえる。ここでは“総資本－建設仮勘定”を経営資本としている。

②棚卸資産回転率 　経営資本のうちの棚卸資産の回転率である。棚卸資産回転率は、在庫が１年に何回転したかをあらわすので、回転数が多いと効率がよく在庫管理も行き届いていることを示す。

③固定資産回転率 　経営資本のうちの固定資産の回転率をみる。この回転数が多いことは、固定資産に投下された資金の効率がよいことを示す。

④受取勘定回転率 　受取手形、売掛金など売上債権の総称である受取勘定の何倍の売上高を達成しているかを示すものである。この値が高いと受取勘定の回収が早いということになり、同じ売上高をあげるのに資本があまりかからない。

安全性の分析 負債あるいは資本の構成を分析することによって、会社の安全性を測定する指標分析。企業が倒産する危険度を示す指標とも言え、特に取引先や銀行などにとって重要な意味を持つ分析である。

①自己資本比率 　負債資本合計に占める資本の割合である。この比率が低いことは負債の多いことを表わす。したがって自己資本比率が高いほど企業の安全性が高い。

②流動比率 　流動資産と流動負債との比較によって、企業の支払い能力を示す比率である。“流動資産÷流動負債”の計算によって、流動負債の何倍の流動資産を持っているかを示す。

③当座比率 流動資産のうち、現金・預金、受取手形、売掛金などの当座資産を流動負債と比較することで、当座の支払い能力を示す比率である。

④固定比率 固定資産を自己資本でどの程度調達しているかの比率である。これは、100％以下であれば理想的である。

⑤固定長期適合率 　固定資産を自己資本と固定負債の範囲内で調達しているかを見る比率である。こちらも100％以内であるのが理想的である。

生産性の分析 従業員一人当りの売上高や利益、設備投資の値を出して、経営資源の投入に対して、どれくらいの成果があったか、その効率を見る。

①一人当り売上高 従業員一人当り売上高は“売上高÷従業者数”で算出する。これは、従業員一人当りいくらの売上高を上げたかを示す。

②一人当り売上総利益 “売上総利益÷従業者数” で算出する。企業の生産性をみる上で重要な指標であり、従業員一人当りいくらの付加価値を稼いだかを表している。産業・業種・業態を問わず、最低500万円は必要とされる。

③労働装備率 　従業者一人当りにどれくらいの設備投資がされているかを示すものである。“（有形固定資産－建設仮勘定）÷従業員数で表わされる。