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マツダ、日産、ホンダ の会社の安全性を見る. 陳更新 尾辻かな子 大橋智. 本田技研工業. 設立 １９４８．９ 上場 １９５７．１２ 特色 二輪界トップ、四輪は国内３位グルー プ、ＲＶのヒットで躍進四極体制 監査 太田昭和 事業 二輸車１２％、四輪車７５％、汎用機部品等１３％ 本社 〒１０７ー８５５６東京都港区南青山２－１－１ ℡ ０３－３４２３－１１１１. 【 工場 】 埼玉（和光、挟山），浜松，鈴鹿， 熊本、栃木（高根沢・真岡）. 【 銀行 】 東京三菱、三菱信、東海、あさひ，
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マツダ、日産、ホンダ の会社の安全性を見る 陳更新 尾辻かな子 大橋智
本田技研工業 • 設立 １９４８．９上場 １９５７．１２ • 特色 二輪界トップ、四輪は国内３位グルー プ、ＲＶのヒットで躍進四極体制 • 監査 太田昭和 • 事業 二輸車１２％、四輪車７５％、汎用機部品等１３％ • 本社〒１０７ー８５５６東京都港区南青山２－１－１ ℡０３－３４２３－１１１１
【工場】埼玉（和光、挟山），浜松，鈴鹿， 熊本、栃木（高根沢・真岡） 【銀行】東京三菱、三菱信、東海、あさひ， 三和 、興銀 【最高益】米四輪の快走続く。国内の四輸 や部品メーカーの反動減やアジアの二輸低 迷を吸収。上方修正で連結最高益に弾み。 単独も販売費削減と米現法がらの配当増で 経営最高益更新。下期一ドル１２１円想定。 【軽乗用】新型ライブ好調で国内販売の比 率高める。大型セダンを米工場から輸入。 米自動車工業会への加盟は当面見合せ
マツダ • 【設立】１９２０．１ 【上場】１９４９．５ • 【本社】〒７３０－８６７０広島県安芸郡府中町新地３１ ℡０８２－２８２－１１１１ • 【東京本社】１００－００１１東京都千代田区内幸町ｌ－１－７℡０３－３５０８－５０３１【支社】大阪 ℡０６－４４０－５８１１ 【工場】本社、防府，三次 • 【銀行】住友，住友信，興銀，三菱信、広島 • 【特色】国内３位勢力、スポーティーカー強い、住銀が後方支援 フォード出身者が社長
【監査】朝日 ７３％、海外生産用部品３％、部品１４％、他１０％ 【回 復】既存車種の落込みで、国内生産台数は三・八％減に後退。が、大幅コストダウン車種の比率上昇や為替効果（下期１ド１２５円想定）で回復基調堅持。復配。 【戦 略】新型軽は全車種OＥＭに切替え開発力を登録車に集中。リストラで北米と欧州も浮上し連結黒字化。
日産自動車 • 設立１９３３．１２ 上場１９５１．１ • 本社事務所〒ｌ０４－８０２３東京都中央区銀座６－１７－１ ℡０３－３５４３－５５２３ • 本店横浜市神奈川区宝町２ • 工場 追浜 栃木 村山，横浜，九州、富士，いわき • 銀行 興銀、富士、あさひ、住友 、安田信
特色 業界第２位、米・欧等の現地生産など世界で も有数、リストラ効果で復調 監査 太田昭和 事業 車両７９％ 部品１９％ 航空２％ 赤 字国内生産は七％減に減額。下期１ドル １２８円想定。部品値引き等合理化と株売却益で 経常黒字。株評価損（上期７６９億円は縮小）で 最終赤字だが五円配意向。 リストラ本社新館の持分売却。日米の在庫調整は 上期で完了。期末単独の純有利子員債一兆円（中 間比六○七億円減）目標。新型サニーと車台共用 のミニバン投入へ。
会社の安全性 • 債務の返済能力 会社の支払い能力がわかります • 資本構成の安全性 調達資金の安定性 ２０の指標と三年のＦ／Ｓから会社の安全性を分析する。 流動比率 当座比率 固定比率 固定長期適合率 自己資本比率 他人資本コスト 自己資本コスト 経常収支比率 手元流動性比率 キャッシュフロー 借入金依存度 自己金融比率 インタレストカバレッジ 有形固定資産償却累計率 使用総資本回転 売上債権回転日数 売上債権対買入債務比率 固定資産回転率 棚卸し資産回転率 買入債権回転日数
流動比率 会社の支払能力がわかります。 一年以内に資金化できる流動資産と返済しなければならない流動負債の比率です。
流動比率の算出 流動資産 ×100（％） 流動比率＝ 流動負債 理想（２００％） ２：１ 流動負債 2:1の原則 流動 資産 固定負債 固定資産 自己資本 (B/S)
流動比率の3社比較 製造業 日本
当座比率 短期的な支払能力を見る指標 流動資産 流 動 負 債 当座資産 棚卸資産 その他 当座資産 当座比率＝ ×１００（％） 流動資産
３固定比率固定資産の安全性を見る第1の指標です３固定比率固定資産の安全性を見る第1の指標です • 固定資産投資が自己資本の範囲内であれば、返済義務はなく、資金繰りの面で安全といえますから、固定比率は100％以下が理想です。 • 固定資産の中身を見ることが重要です。換金性の高い投資有価証券を保有している会社は算出された比率よりも安全性はたかくなります。 • 固定比率＝（固定資産／自己資本）＊１００％。 • 99.531現在 日産 マツダ 本田 • 97固定比率 105 112 123.71 • 98固定比率 106 113 133 • 99固定比率 107 114 1135.22
固定長期適合率 固定資産投資の安全性を見る第二の指標です。 固定長期適合率 ＝ 自己資本＋固定負債 固定負債とは、返済義務はあるが、返済期間が長期のために、資金として、資本のように考えるもの。 固定資産 ×100（％）
固定長期適合率の見方 • 固定長期適合率は100％を超えると危ない！！ • 固定資産＞固定負債＋自己資本 になると短期債務を借り、資金を調達していることから、自転車操業になっている。 流動 資産 流動負債 固定資産 固定負債 (B/S) 自己資本
５自己資本比率調達資金の安定性を見ます • 自己資本は返済義務のない資本ですから、高い会社ほど資金の安定性が高いといえます。 • 自己資本比率＝（自己資本／総資本）＊１００％ • 全業種の平均は２８．１２％ですが、５０％あれば理想的といえます
他人資本コスト • 資金調達のコストです。 流動 資産 流動 資産 流動負債 他人資本 固定負債 固定資産 自己資本 • 低ければ低いほどいい。
他人資本コストの算出 P/Lの営業外費用から 支払利息割引料 ×１００ （％） 長･短借入金+社債･転換社債 +受取手形割引高+従業員預り金 の当･前年度末の平均値 B/Sの流動負債･固定負債から
他人資本コストの比較 平均
７自己資本コスト：配当金が自己資本調達コスト７自己資本コスト：配当金が自己資本調達コスト • 自己資本に財務会計でいうコストはありませんが、資金調達の観点から見ると、配当金が自己資本調達コストになります。他人資本コストとの比較で、税引き前の配当金に換算した上で計算します。 • 自己資本コスト＝｛支払配当金／（１ー実効税率）｝／（資本金＋資本準備金）＊１００％ • 全業種平均～７．２８％
経常収支比率 経常収入と経常支出との比率で、資金収支の中で最も基本的な指標です 経常収支比率は１００％を超えていれば安全で、１００％を切ると借入れなどの資金手当てが必要です 全業種平均～１０７．５９％ 経常収支比率＝ 経常収入（営業収入＋営業外収益） 経常支出（営業支出＋営業外費用） ×１００（％）
手元流動性比率 手持ちの現預金や有価証券と一ヶ月間の売上高との比率で、手持ち資金の安全性をみる指標の一つです 現預金＋流動資産の有価 現預金＋流動資産の有価証券 手元流動性比率＝ （ヶ月） 売上高（月換算） 算式より、当座比率がよければこの比率もよくなります しかし、この比率は高ければよいというわけではなく手持ち資金が効率的に運用されているのかに着目すべきです
キャッシュフロー 一会計期間における資金の増加額をみる指標です 資金の増加額＝当期純利益 計算が簡単なことがメリット キャッシュフロー＝当期純利益＋減実地額 －配当金－役員賞与
借入金依存度 • 借入金や社債など金利負担のある負債と会社が調達した全資本との比率 • 有利子負債が過大なほど資金的、損益的な負担となるため、借入金依存度は低いほうがよい • 調達資金の安定性と金利変動に対する経営リスクをみる尺度 借入金＋社債･転換社債＋受取手形割引高 借入金依存度＝ ×１００（％） 資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高
借入金＋社債･転換社債＋受取手形割引高 資産合計＋受取手形割引高＋受取手形裏書譲渡高 受取手形割引高・・Ｂ／Ｓには計上されないが、金利負担があり借入金と同様に扱う 受取手形裏書譲渡高・・裏書譲渡高を資産合計に加算 他人資本 他人資本 自己資本 自己資本
自己金融比率 • 長期的な資金の増加額である自己金融額と、有形固定資産の増加額との比較 • 当期の有形固定資産の増加をどの程度長期的に安定した資金でまかなったかをあらわす指標 自己金融額 自己金融比率＝ ×１００（％） 有形固定資産順増額 ＋減価償却実地額
設備投資にかかる資金の安全性 1･･･固定比率、固定長期適合率 期末における設備投資と調達資金の関係 ２…自己金融比率 当期の設備投資額と自己資金の関係 ＊・・キャッシュフロー
インタレストカバレッジ 営業利益＋受取利息 • 会社本来の収益力を示す営業利益と、受取利息の合計額が、支払利息割引料をどの程度カバーしてるかを見る指標 インタレストカバレッジ＝ 支払利息割引料
建物･機械装置等 有形固定資産償却累計率 •減価償却の進み具合を見ます。 設備価値 生産 減価償却費
有形固定資産償却累計率の算出 有形固定資産減価償却累計額 ×100(％) 償却対象資産簿価 有形固定資産 減価償却累計額 ＋ 減価償却 明細表から B/Sの有形固定資産から土地と建設仮勘定を除いたもの
有形固定資産償却累計率の比較 • 平均は62.74％ • 高い低いどちらがいいかは、一概に言えません。
使用総資本回転率 総資本の運用効率を見る指標です。 • 算出方法 売上高 （回） 資産合計（当・前年度末の平均値） B/S 売上高 総資本 総資産
回転率が高いと 効率的 肥満体 使用総資本回転率の見方 低い • 減量の仕方は２通り 1．不要資産を処分し負債を減らす。 2．棚卸資産など個別の資産の投資効率を 改善する。 • 平均は0.9回、目標は1回
ー人当たり売上高 • 従業員の働き具合、営業効率を評価できます。 • 他の業種は千差万別の状態ですから、他の業種との比較や全業種平均との比較には全く意味がありません。 • 同一業種であっても、扱う商品によって売上高は異なります • いくら売上が多くても利益を確保できなければはじまりませんから、あわせて一人当たり当期純利益をみておく必要があるわけです。
売上高 （万円） 従業員数 ー人当たり売上高＝ 日産 マツダ 本田 96.3 7,489 5,406 8,209 97.3 8,578 5,599 9,919 98.3 8,731 6,203 10,887
一人当たり人件費 • 従業員を雇用するのにかかる費用です • 全業種の平均は８５０．６５万円、製造業では８１２．４３万円。業種による開きは大きく、同業他社と比較したり、過去をみることになります。 • 一人当たり人件費を比較する場合は、同時に、平均年齢を比較する必要があります。
一人当たり経常利益 • 会社の実力を表す • 全業種平均は２５９万円で、製造業平均は２６６万円 • 一般的な税負担率を考慮すると、経常利益と当期純利益との割合が２：１から大きく離れる場合は、特別損益をチェックする必要があります。 • 一人当たり指標は、会社規模に関係なく利用できるというメリットがあります。しかし、同時に人の質の評価は数字ではできないということに注意しなければなりません。
