野村證券投資情報部編『証券投資の基礎』丸善　 p.137

リスク削減効果：投資対象間の相関係数ρ(-1≦ρ ≦1)に依存相関係数：２つの株式の収益率がどの程度同じような動きをするかを示す係数相関係数が小さい（大きい）⇒リスク削減効果が大きい（小さい）野村證券投資情報部編『証券投資の基礎』丸善　p.137

・相関係数の計算方法

・相関係数 r の例 菊池進・岩崎俊夫編『経済系のための情報活用』実教出版 p.119

・株式銘柄間の相関係数 （計算基準）2011年4月14日現在、直近60ヶ月（5年）の月末ﾍﾞｰｽの月間騰落率より算出（修正株価を使用）。（出所）東京証券取引所ﾃﾞｰﾀより野村證券投資情報部作成

（２）市場価格変動リスクとデリバティブ • 市場価格変動リスク（マーケットリスク）： • 市場価格（金利、為替、株価）の変動により手持ちの資産や負債の価値が変化するリスク • デリバティブ：先物、スワップ、オプション • 通常の金融取引： • デリバティブ：リスクを専門的に扱う金融商品、 • ○先物取引： • 現物（直物）取引：売買契約の成立後直ちに商品の受け渡しが行なわれる取引 • 先物取引：

先物取引の例：３ヶ月後に１ドル＝80円で、１億ドル受渡しする契約先物取引の例：３ヶ月後に１ドル＝80円で、１億ドル受渡しする契約 • ３ヶ月後の直物ドル相場がいくらであれ、それとは無関係に１ドル＝80円で受渡しを行う • ⇒ • e.g.３ヶ月後に原油輸入代金１億ドルを支払う必要のある日本の石油会社：選択肢 or A)３ヶ月後に直物で購入 B)現時点で先物で購入１ドル＝80円で確定しており、リスクがない１ドルが何円になるか不確実で、リスクがある

○ドルの買コスト （支払うべき円代金）ケースA ケースB 買コスト 80円 3ヶ月後の直物ドルレート 1ドル＝○○円 3ヶ月後の直物ドルレート

・3ヶ月後の直物ドルレートの予想分布と為替変動リスク・3ヶ月後の直物ドルレートの予想分布と為替変動リスク確率分布の広がりが大きいほど、リスクは大きい通常は、確率分布の標準偏差で測る 75 80円 85 3ヶ月先の直物ドルレート石油会社はこうした為替変動リスクに直面している（ 3ヶ月後の時点でドルを調達するケース）

・先物ドル購入によるリスク・ヘッジ 確率確実に（確率100％で）、 80円でドルを調達可能。不確実性・リスクは存在しない。 80円 3ヶ月後のドル調達レート石油会社は、現在の時点で為替変動リスクに直面していない。

○リスクヘッジと投機 e.g. 日本の石油会社石油会社円の受取りドル支払い原油輸入代金の支払いガソリン・灯油等の製品販売代金受取り・製品販売代金の受取りと原料購入代金の支払いの通貨が異なるので、為替変動リスクに晒されている。

⇒直面している為替変動リスクを避ける（リスク・ヘッジ）ために、先物為替（先物ドル購入）を利用する。⇒直面している為替変動リスクを避ける（リスク・ヘッジ）ために、先物為替（先物ドル購入）を利用する。 3ヶ月後の1億ドルの支払い義務＋先物ドル購入（ 3ヶ月後に 1億ドルを受け取る権利）＝為替変動リスク・ゼロ

注意： • cf. 為替リスクに直面していない企業A社による先物ドル購入：それはリスク・ヘッジではなく、逆にリスクを付け加えているだけ（　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　）。・投機：現物投機と先物投機　　　　　　　　少ない元手で大きな投機ができる

リスクヘッジにより将来を確定させるということは、相場変動による利益獲得の機会も放棄することを意味する。リスクヘッジにより将来を確定させるということは、相場変動による利益獲得の機会も放棄することを意味する。 • 結果的にはリスクヘッジ（ドル先物買い）をしなかった方が得をする（80円以下へのドル安のケース）こともありえる（結果論）。 • ヘッジを行わずに、リスク・エクスポージャーをそのままにしている状態＝リスクを負担して、相場変動による利益を狙っている状態（投機の状態） • 石油会社の選択肢：リスク・ヘッジ　 or　リスクを負担して利益を狙う

○デリバティブ取引の動機 • ① • 直面している価格変動リスク（リスク・エクスポージャー）をデリバティブ取引によって除去する • ② • リスクを負担して価格変動により利益を得ようとすること • ③ • ２つ以上のマーケットで、割安資産を買い、割高資産を売ってリスクなしで利益を得ること • e.g. 現物を買って、先物を売る

○金融機関のリスク仲介業務 ドル先物 • 　　　　　　　　　　　　　　　（cf.金融仲介業務） • 他のデリバティブ取引でも同様の仲介を行なう • 　先物ドルの買値・売値の価格差（鞘）が銀行の利益ドル先物輸出業者（自動車会社）売り買い（石油会社）売り買い輸入業者銀行１ドル＝78円１ドル＝80円

・外国為替市場（直物・先物）の概念図 インターバンク・レート：１ドル＝79円インターバンク市場銀行B 銀行A 対顧客レート買値：78円売値：80円対顧客市場 a b c d e f 顧客：石油会社自動車会社・銀行Aの対顧客先物取引で買いが売りを上回れば、Aはインターバンク市場で先物売りを行って、リスクを調整する。

○先物レートの決定メカニズム 先物レート、直物レートは、直接的にはそれぞれ先物市場、直物市場の需給によって決定される。しかし、両者には密接な関係がある。現在の為替レート：直物1ドル＝e 円、先物（1年先）1ドル＝f 円日米の金利：日本　rj、米国ru　で表すと (f－e)／e= rj－ ru:　金利平価式（金利裁定式）直先スプレッド　　日米金利差　　　　　　という関係が成立。・日本rj＝１％、米国ru＝３％、直物1ドル＝e 円＝82円　とすると　先物1ドル＝f 円＝80.36円となる。・先物レートfは米国の金利が高い（日本の金利が安い）　分だけ、直物レートeに比べてドル安（円高）となる。参考文献：古川顕『現代の金融』第3章　東洋経済新報社

○オプションを使ったリスクヘッジ ・オプション：行使価格満期日・満期日のみに権利行使可能：ヨーロピアン・オプション・満期日までいつでも権利行使可能：アメリカン・オプション

権利オプションの売手買手 • e.g.ドルのコールオプション • 満期日３ヶ月後、行使価格：１ドル＝80円 • オプション料：２円／ドル • ○オプション購入による損益：１ドル当り • 契約時点でのオプション料２円の支払い • オプション自体の損益

・オプション自体の損益は、 どうなるか？損益・３ヶ月後の直物ドルレート：１ドル＝S円・S＞80円の時　　　　　　　　　　、80円支払い、１ドル受取り、ドルを直物市場で売却。０ 80 S －２オプション料・S＜80円の時

コールオプションの買手の損益（オプション料込み）コールオプションの買手の損益（オプション料込み）０ S

e.g. 前の事例の石油会社が、ドルのコールオプションを１億ドル分購入 • ２億円のオプション料支払いドルの買コスト • ３ヶ月後： • ・S>80円の時 • 権利行使、80億円支払い、１億ドル受取り • ・S＜80円の時 • 権利放棄、直物市場から • １億ドル購入、 S億円支払い S c.f.先物ドル買い（ケースB）

ドル高のリスクをヘッジ • かつ、 c.f. 先物ドル買い（ケースB）では、この利得は得られない • 但し、

○コールオプションの売手の損益 損益２ 82 S 80 買手の損益と横軸を対称軸として上下対称

野村證券投資情報部編 『 証券投資の基礎 』 丸善 p.137