小規模建築物基礎設計の手引き

1. 小規模建築物基礎設計の手引き 1988年　日本建築学会より刊行 小規模建築物基礎設計の手引き 「建築基礎構造設計指針　　 1988年改定」 「建築基礎設計のための 　　　　地盤調査計画指針」 「小規模建築物基礎設計の手引き」

2. 本指針のポイント • 上部構造からの力を意識した構造計算の推奨「構造設計」と「簡易設計」 • 事前調査を充実し　原位置試験のSWS試験結果を補完する • 杭基礎は扱わない小口径杭と地盤改良は地盤補強とし地盤補強上の直接基礎形式を対象とする　 • 施工・品質管理を充実する • 造成宅地地盤の安全性

3. 【Ｐ.1】 第1章　総則1.1節　適用範囲と設計法 １．本指針は、小規模建築物の地盤調査及び基礎　　　　　　　の設計に適用する． ２．本指針が対象とする基礎は鉄筋コンクリート　　　　　　　造の直接基礎形式とする ３．基礎の構造設計は、許容応力度設計法に基づいて行う

4. 【Ｐ.1】 小規模建築物 小規模建築物とは 3階 ①地上3階以下 ②建物高さ１３ｍ以下 ③軒高９ｍ以下 ④延べ面積５００ｍ2以下 2階 高さ13ｍ以下 軒高９ｍ以下 1階

5. 【Ｐ.5】 許容支持力 支持力 強度 地盤 許容沈下量 変形 沈下 1.3節　基礎の設計方針 １　基礎の設計方針 ２　基礎の耐震設計 　・地震外力は中地震動を対象とする 　・許容応力度計算による短期の検討 　・液状化の判定と対策→5章、5.6節

6. 【Ｐ.6】 1.4節　本指針の構成 第1章：総則　　　　　　　　　　第8章：擁壁・地下室と山留め 第2章：事前調査　　　　　　　第9章：施工・品質管理 第3章：地盤調査　　　　　　　第10章：基礎の障害と修復 第4章：荷重　　　　　　　　　　第11章：環境への配慮 第5章：基礎の計画　　　　　 第12章：宅地造成地盤 第6章：直接基礎の設計計算例 第7章：地盤補強の設計　　 付録　　索引

7. 【Ｐ.9】 2.1節 事前調査の概要 第２章 事前調査 • 地盤調査に先立ち資料調査や現地踏査を行う • 調査地の地盤概況をできるだけ把握する • 事前に調査地の問題点を抽出する • 「調査方法の選定」「調査深度の想定」｢調査箇所数の決定｣など，効率的な調査ができる • 調査結果を適正に解釈（データの解析）できる

8. 【Ｐ.13】 2.1節 日本に分布する主な特殊土特殊な性質を持ち，基礎地盤としての問題点が多く，取扱いに注意を要する． • 高有機質土・・・全国（北海道の泥炭など） • ローム・・・全国（関東ロームが有名） • 黒ボク・・・全国（有機質火山灰粘性土） • しらす・・・南九州（火砕流の堆積物） • マサ土・・・主に西日本（花崗岩が風化）

9. 【Ｐ.13】 2.1節 有機質土の特徴 • 水生植物など有機物が分解して土壌と　　　　　混じり合って出来た暗褐色の土（燃える） • 間隙比が大きい（３～10以上） • 含水比が高い（１００％以上） • 単位体積重量が小さい（１０～１３kN /㎥） • 沈下量が大きい（二次圧密も無視できない） • セメント系固化材で固まりにくい • SWSでは判別できないことが多い ｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞした高有機質土

10. 【Ｐ.13】 2.1節 ローム層の特徴 • 粘土分の含有量が多く火山灰質粘性土として扱う • 多孔質で透水性が良い • 粒子間の結合力が強く安定した地盤を　形成しているが，一旦乱すと強度が低下 • 鉛直な素掘りが出来る • 貫入抵抗値が小さく測定される • qa =30N（ｋN／㎡）

11. 【Ｐ.14】 2.2節 資料調査 • 資料調査では，国土地理院発行の地形図や土地条件図などの地図資料，既往の地盤調査資料および各種文献などを用いて基礎設計に必要な地盤の情報を取得する. • 地名や植生などの調査は，地域に固有な地盤条件を知る情報として有益である. • 小規模建築物の地震被害には，地盤条件に起因するものが多く，その危険性について調べる．

12. 【Ｐ.16】 2.2節 新旧地形図の比較（八戸 5万分の1） 大正3年 平成17年 流路跡・・・・・三日月状（旧河道） 砂州の背後・・・・・潟湖 図2.2.1

13. 【Ｐ.20】 2.2節 新潟県中越沖地震 新潟日報（07.9.16）記事より

14. 【Ｐ.24】 2.3節 現地踏査 • 現地踏査では，調査地を中心として周辺の観察を行い，資料調査の結果と照合しつつ敷地の地盤状況を把握する. • 現地踏査では，地形や造成盛土などの状況から，地盤の安全性や不同沈下の危険性について評価する．

15. 【Ｐ.30】 3.1節　基本事項 第３章　地盤調査 • 小規模建築物の基礎設計にあたっては、事前調査結果をふまえて地盤調査を実施し、設計に必要な工学的性質に関する情報を収集する。

16. 【Ｐ.30】 地盤調査の位置付（図3.1.1参照） 物理探査 図3.1.1　地盤調査の位置付け

17. 【Ｐ.33】 スウェーデン式サウンディング試験機 【試験方法】スクリューポイントを地盤に貫入する荷重と回転数から抵抗値を測定する。 【測定値】Ｗｓｗ（荷重）、Ｎｓｗ（回転数） 手動式 半自動式 全自動式 写真3.2.1SWS試験機

18. 【Ｐ.36】 Nsw,WswとN値およびquの関係 N =2Wsw + 0.067Nsw（砂質土）　　　　　　　　　　　　　　　　　 N =3Wsw + 0.050Nsw（粘性土）　　　　　　　　　　　　　　　　 qu=45Wsw + 0.75Nsw 記号　N：N値 Wsw：荷重の大きさ（kN） Nsw：貫入量1m当りの半回転数 qu：一軸圧縮強さ（kN/㎡）

19. 【P.37】 ⑤Nsw の限界値 図3.2.3 Ｎ値とWsw，Nswの関係

20. 【P.38】 (1)標準貫入試験 【試験方法】ボーリングで孔を開けて標準貫入試験用サンプラーを地中に打ち込む打撃回数を測定する。同時に乱した試料の採取を行う。 【測定値】Ｎ値 試験状況

21. 【Ｐ.40】 (2)平板載荷試験 • 基礎直下の支持力が確認できる． qa：地盤の長期許容支持力（kN/m2） qt：平板載荷試験による降伏荷重の1/2の値または極限荷重の1/3の値のうち小さい方の値（kN/m2） N’：地盤の支持力係数 γ2：基礎底面上の地盤の単位体積重量（kN/m3） Df：基礎底面までの深さ（m） 写真3.2.2　平板載荷試験状況

22. 【P.42】 (3)ラムサウンディング試験 　動的コーン貫入試験。ドライブハンマーの質量が63.5kg、落下高さが500㎜であり、貫入量200㎜ごとの打撃回数を測定する。周面摩擦を補正するためトルクの計測を行う。 写真3.2.3　ラムサウンディング試験状況

23. 【P.43】 測定器 カケヤにより起振 多芯ケーブル 受振器 長い波長の表面波 短い波長の表面波 (4)表面波探査試験 写真3.2.4　表面波探査試験状況 図3.2.12　表面波探査の概念図

24. 【P.44】 (5)三成分コーン貫入試験 　図3.2.14　先端コーン例 写真3.2.5　三成分コーン貫入試験状況

25. 【P.46】 室内土質試験

26. 【P.53～66】 ４章　荷重　4.1節　荷重の種類と大きさ 基礎構造の設計で想定される荷重は，上部構造に作用し基礎に伝達される固定荷重・積載荷重・積雪荷重・風荷重・地震荷重のほか，基礎に直接作用する固定荷重，土圧・水圧，地震荷重，その他の荷重とする． 　１．上部構造に作用する荷重

27. 【P.67】 5.1節　基本事項 第５章　基礎の計画 基礎の計画においては，基礎構造の設計に必要な諸条件の調査・確認と主に長期的に安定した支持性能（支持力，沈下）などを設定し，合理的な基礎構造を選択する．

28. 【P.68】 5.2節　与条件の把握 基礎の設計にあたっては，建物条件・地盤条件・敷地条件・周辺状況などについて事前に調査・確認し，それらに基づいて，設計・施工に係る条件を設定する． 表5.2.1　設計・施工条件設定のための確認事項 一覧表（抜粋）

29. 【P.71～72】 5.3節　支持地盤および基礎の選定 基礎形式は，建築物の特性，地形および地盤などを十分に吟味し，支持地盤の深さ，施工性，経済性および敷地周辺におよぼす影響などを考慮して，最も合理的なものを選定する． 表5.3.1　基礎形式・地盤補強工法一覧表（抜粋） 【 直接基礎＋地盤補強 】 【　直　接　基　礎　】 杭基礎（対象外）

30. 【P.74】 5.4節　支持力の検討 １．直接基礎の支持力は，支持力式による方法，平板載　　　　荷試験による方法などによって算定する． 　２．液状化の可能性のある地盤ではその影響に留意する． １．長期許容支持力の算定方法 ｑa ＝ 1 / 3 (α ｃ Ｎｃ ＋β γ１ Ｂ Ｎr ＋γ２ Ｄf Ｎｑ ) (5.4.1) ｑa ＝ 30 Wsw ＋ 0.64 Nsw(5.4.5) 　　　　　＊ 記号は第３章 ２．平板載荷試験による方法 （5.4.7）（5.4.8）あるいは（3.2.6）式による

31. 【P.76～77】 5.4節　支持力の検討１．支持力の検討 図5.4.3D f の取り方 図5.4.2　支持力破壊の範囲 表5.4.3土の単位体積重量の目安値 注）（ ）：ばらつきの程度　

32. 【P.80】 5.5節　沈下の検討 １．直接基礎の沈下量は，圧密沈下量の計算によって算定する． ２．不同沈下は，建築物の傾斜角または変形角の大きさによっ　 　　て評価する． 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　表5.5.1　沈下の特徴 　種　類　　 　対象地盤　　　　　　　　 　原　　　　因　　　　　　 　発生時期　　　　影響度 即時沈下　　砂地盤など　 地盤の弾性的な沈下　　　 載荷とほぼ同時　　　小 　　　　　　　　高有機質土　　増加荷重により土中の間隙水が長　　　　　　　　　　　　　　　　　　　圧密沈下　　や軟弱な沖　　時間かかって排水され，結果として　　数ヶ月～　　　　大　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～～～～～積粘性土など　体積が減少するために生じる沈下　　　数年　　　　　　　　　 図5.5.1　　沈下と時間の関係

33. 【P.81】 5.5節　沈下の検討　　　　　　　１．沈下量の算定方法 応　力　度 有効上載圧力 ■　：　圧密降伏応力 図5.5.3　沈下の有無の判定

34. 【P.85】 5.5節　沈下の検討　（１）不同沈下 【 不同沈下が発生する可能性の高い地盤 】 ◆ 高有機質土（腐植土）などが堆積する地盤 ◆ 地層が傾斜また土の種類や締まり具合が不均一な地盤 ◆ SWS試験結果による以下のような地盤 1) 沖積層 Wsw が0.75 kN程度以下 Ｎ値が0程度 ｗが100％程度以上の地盤 2) 盛土地盤（均一）　　 Wswが1 kN（換算Ｎ値３）程度以下 　　　 盛土地盤（不均一）　Ｎsw が40（換算Ｎ値５）程度以下

35. 【P.86～87】 5.5節　沈下の検討　（２）沈下の評価 a.等沈下(傾斜無) (歪みなし) ｂ.一体傾斜による 不同沈下(歪みなし) ｃ.変形傾斜による 不同沈下(歪みあり) 図5.5.8 建物の変形 表5.5.5 不同沈下の設計目標値の参考値 　 不同沈下　　　 設計目標値 　 傾 斜 角 　　　3/ 1,000以下 　 変 形 角　　　2.5 / 1,000以下

36. 【P.87】 5.5節　沈下の検討　（３）不同沈下対策 【 不同沈下対策 】 ａ．軟弱地盤においては，過大な盛土は避ける ｂ．不均一な地盤では，慎重で安全側となる配慮 ｃ．建築物の軽量化と整形（正方形に近い）としバランスを図る ｄ．上部構造と基礎構造に高い剛性を確保する ｅ．地盤補強（浅層混合処理工法・深層混合処理工法 　　・小口径杭など）を検討する

37. 【P.88】 5.6節　地盤の液状化 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 １．地盤の液状化現象とそのメカニズム 　地下水位面以深にある飽和砂質地盤においては，地震時 における液状化発生の可能性およびその程度を適切な方法 により判定し，基礎の設計の際にその結果を考慮する． 図5.6.1　液状化のメカニズム 図5.6.2　液状化に至る地盤全体の挙動

38. 【P.89】 5.6節　地盤の液状化　　　　　　　　　　　　(1)微地形など見た液状化可能性 表5.6.1　微地形など見た液状化可能性 地盤表層の液状化　　　　　　　　　　　　　　　微 地 形 区 分 　可能性の程度　　　 自然堤防縁辺部，比高の小さい自然堤防，蛇行州，旧河道， 　　　　　　　　　　　　　 　　　　大　　　　　　　 旧池沼，砂泥質の河原，砂丘末端緩斜面，人工海浜， 　　　　　　　　　　　　　 砂丘間低地，堤間低地，埋立地，湧水地点(帯)，盛土地＊ 　　　　中　　　　　　　　デルタ型谷底平野，緩扇状地，自然堤防，後背低地，湿地， 　　　　　　　　　　　　　 三角州，砂州，干拓地 　　　　小　　　　　　　　扇状地型谷底平野，扇状地，砂礫質の河原，砂礫州，砂丘，海浜 液状化マップ ・ 液状化履歴図など

39. 【P.90】 5.6節　地盤の液状化　（２）簡易判定法 図5.6.3　液状化の影響が地表面に及ぶ程度の判定 （イ） （ロ） （ハ） 非液状化層の厚さH１(m)

40. 【P.91】 5.6節　地盤の液状化（２）簡易判定法 図5.6.5　地下水位の測定例 図5.6.4　サンプリング器具の一例

41. 【P.92】 5.6節　地盤の液状化３．液状化対策 ＊液状化の発生を防止または軽減－締固めなどによって地盤の　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　密度を高める，セメントを土と混合するなどして 　　　　　　　　　　　　地盤を化学的に固める，拘束する方法など ＊液状化に抵抗－杭や基礎梁を強化する方法など (a) 杭状地盤補強　　(b) 矢 板 壁　　　　(c) べ た 基 礎　　　(d) 浅層混合処理工法 　　 または杭基礎 図5.6.6　液状化対策例

42. 【P.93】 第６章　直接基礎の設計 6.1節　基本事項 1.　 直接基礎を支持する地盤の支持力度は，許容支持力度以下であることを確認する，直接基礎の沈下は，上部構造に有害な影響を与えないことを確認する． 2.　 直接基礎の底面は，地盤の凍結深さ，かつ，雨水などによって洗掘されるおそれのない深さまで下げる． 3.　 直接基礎に土圧が作用する場合は，基礎のすべりに対する検討を行う． 4.　 荷重および外力により直接基礎の基礎部材に生じる応力が各材料の許容応力度に基づく部材の許容耐力を越えないことを確認する．

43. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.96】 直接基礎の種類 【図6.2.1直接基礎の種類】

44. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.96】 直接基礎の種類 【図6.2.1直接基礎の種類】

45. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.97】 　直接基礎の断面例（布基礎・偏心布基礎） ※スラブの張出し長さはスラブ厚さの4倍以下を推奨する． ※スラブの張出し長さがベース厚より長い場合には鉄筋を配置する． a) 布基礎 b) 偏心布基礎 【図6.2.2直接基礎の断面例（布基礎・偏心布基礎）】

46. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.97】 直接基礎の断面例（べた基礎） ※ダブル配筋の場合，スラブ厚さは200mm以上とする． 【図6.2.3直接基礎の断面例（べた基礎）】

47. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.98】 直接基礎の設計時における留意点 (1)直接基礎の根入れ 　①良好な地盤に支持させること，②凍結深度以深とすること，③周辺の掘削や雨水の洗掘による影響を考慮する。 (2)基礎部材の欠損，小開口部など 　基礎梁に開口を設ける場合，なるべく上部構造の大きな開口の下を避け、かつ必要な補強措置とり，欠損した断面で構造検討を行う。力を伝達できず寸断された状態は本指針の適用外とする。 (3)基礎のかぶり厚さ，鉄筋の定着および継ぎ手長さ 　配筋が密になる場合は、基礎のかぶり厚さ，鉄筋の定着長さおよび重ね継ぎ手長さに充分配慮し，本会編「鉄筋コンクリート造配筋指針・同解説」を参考にして設計する。

48. 6.2節　直接基礎の種類と選定 【P.98】 基礎梁における開口部の補強の例 【図6.2.4　基礎梁における開口部の補強の例】

49. 布基礎の設計フロー 6.3節　布基礎 【P.100】 【図6.3.3　布基礎の設計フロー】

50. 6.3節　布基礎 【P.102】 鉛直荷重に対する検討 地盤の許容支持力度の検討 ①基礎の自重の計算 (6.3.2)