5 ：オープン・エコノミーのマクロ経済学

両替：100円＝1ドル 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデルマンデル=フレミングモデルと呼ばれる。四半期（中期）を用いて1～3年間くらいのマクロ経済の動きを分析するためのモデル出ある。 IS/LMモデルのストック面での拡張資産：「貨幣」，「自国の債券」，「外国の債券」内外資産間の裁定(arbitrage) 例： 100円の運営（国内の利子率 i＝5%，外国の利子率 i*＝10％）年初の為替レート：1ドル＝e0円（e0＝100），年末の為替レート：1ドル＝e1円どの国債を購入する？自国債券 100円 100＋100×5％＝105円国外債券 1ドル 1＋1×10％＝1.1ドル年末年初マクロ経済学(Ⅱ)

両替：100円＝1ドル 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル内外資産間の裁定(arbitrage) 例： 100円の運営（国内の利子率 i＝5%，外国の利子率 i*＝10％）年初の為替レート：1ドル＝e0円（e0＝100），年末の為替レート：1ドル＝e1円もし： e1＝ 100 → もし： e1＝ 90 → もし： e1 < 95.46 → 105円 > 1.1ドル×95.46 100＋100×5％> （1＋1×10％）×95.46 100×（1＋5％）> 1×（1＋10％）×95.46 100×（1＋i）> 100/e0×（1＋i*）e1 （1＋i）> （1＋i*）e1/e0 国外債券購入国内債券購入国内債券購入どの債券を購入する？国内債券 100円 100＋100×5％＝105円「1ドル＝95.46円」まで円高？国外債券 1ドル 1＋1×10％＝1.1ドル年末年初マクロ経済学(Ⅱ)

リスク・プレミアム 両替：100円＝1ドル 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル内外資産間の裁定(arbitrage) 例： 100円の運営（国内の利子率 i＝5%，外国の利子率 i*＝10％）年初の為替レート：1ドル＝e0円（e0＝100），年末の為替レート：1ドル＝e1円（1＋i）> （1＋i*）e1/e0 ↓ （1＋i）（1＋b）＝（1＋i*）e1/e0 国内の債券を購入する 1ドル＝99.46円のリスクを考慮してどの債券を購入する？国内債券 100円 100＋100×5％＝105円「1ドル＝95.46円」まで円高？国外債券 1ドル 1＋1×10％＝1.1ドル年末年初マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデル内外資産間の裁定(arbitrage) 例： 100円の運営（国内の利子率 i＝5%，外国の利子率 i*＝10％）年初の為替レート：1ドル＝e0円（e0＝100），年末の為替レート：1ドル＝e1円（1＋i）（1＋b）＝（1＋i*）e1/e0 為替レートの期待変化率マクロ経済学(Ⅱ)

とても小さく，0近い とても小さく，0近い 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル内外資産間の裁定(arbitrage) 例： 100円の運営（国内の利子率 i＝5%，外国の利子率 i*＝10％）年初の為替レート：1ドル＝e0円（e0＝100），年末の為替レート：1ドル＝e1円（1＋i）（1＋b）＝（1＋i*）e1/e0 利子率平価が成立する。為替レートの期待変化率＝内外の金利格差＋ﾘｽｸ・ﾌﾟﾚﾐｱﾑマクロ経済学(Ⅱ)

為替レートの予想変化率 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • （e1－e0）/e0＝P－P*＋q（e*－e0）（q > 0） • P－P *＝0の場合 • もし e* < e0，すなわち e0が過小評価される（円安過ぎ）なら，市場はこうした円安が修正されていくと予想し，円高が進んでいくと予測する。（e1－e0）/e0 < 0 • もし e* > e0 ⇒ 円安が進んでいくと予測する。（e1－e0）/e0 > 0 • q：為替レートが e*への調整速度を表すパラメーターマクロ経済学(Ⅱ)

為替レートの予想変化率 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • （e1－e0）/e0＝P－P*＋q（e*－e0）（q > 0） • e*－e0＝0の場合 • もし P> P* ⇒ 円安が進んでいくと予測する。（e1－e0）/e0 > 0 • もし P< P* ⇒ 円高が進んでいくと予測する。（e1－e0）/e0 < 0 • （注意：上の式はあくまで1つの「仮説」であり，「法則」ではない。）マクロ経済学(Ⅱ)

為替レートの予想変化率 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • （e1－e0）/e0＝P－P*＋q（e*－e0）（q > 0） • i*－i＋b＝P－P*＋q（e*－e0） • i*－i＋b＝P－P*＋q e*－q e0 • q e0＝q e*＋i*－P*－i＋P－b • e0＝e*＋［（i*－P*）－（i－P）－b ］/q • e＝e*＋［（i*－P*）－（i－P）－b ］/q マクロ経済学(Ⅱ)

為替レートの予想変化率 内外実質利子率の格差 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • e＝e*＋［（i*－P*）－（i－P）－b ］/q 外国の名目利子率外国の実質利子率自国の名目利子率自国の実質利子率外国の実質金利高（i*－P*）↑ → 円安（e↑）日本の実質金利高（i－P）↑ → 円高（e↓） b↑ → 円高（e↓）マクロ経済学(Ⅱ)

i↑ → e↑（円安・「減価」） i↑ → e↓（円高・「増価」） 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • e＝e*＋［（i*－P*）－（i－P）－b ］/q 一見，両者は矛盾するように思われるが，実はまったく矛盾しない。 i↑，円が瞬時に増価して，将来は減価していくであろうという予想がもたれるのである。言い換えれば， i↑，将来は減価するに違いないという予想がマーケットで生まれるような水準まで，円は瞬時にして増価するのである。マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデル利子率平価条件 • 為替レートの期待変化率に関する仮説 • 国内の期待インフレ率＝P国外の期待インフレ率＝P * • PPPで表わされる長期均衡レート： 1ドル＝e*円 • e＝e*＋［（i*－P*）－（i－P）－b ］/q • 貨幣市場の均衡式： M＝L（i，Y） 3資産モデル：「貨幣」，「自国の債券」，「外国の債券」 3資産モデルにおける資産市場（ストック）の均衡は完全に描写される。マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張経常収支（X－M）を円ベースで表現： PX－eP*M 例えば：日本は自動車（100万円/台の価格で）10台を輸出して，アメリカから石油（10ドル/バレルの価格で）5000バレルを輸入した。為替レート： 1ドル＝105円日本の経常収支（円ベース）： 100万円/台×10台－105円/ドル×（10ドル/バレル×5000バレル）＝1000万円－105円/ドル×5万ドル＝1000万円－525万円＝475万円この（円ベース）経常収支は何台分の日本自動車に相当する？ 475万円/100万円/台＝4.75台円ベースの経常収支（X－M）を日本の財で測った実質ベース経常収支：（PX－eP*M）/P＝X－（eP*/P）M 固定相場制の下でeは一定で，もしPとP*を所与とするならば，（eP*/P）は定数となるので，実質ベースの経常収支を X－M を書いてもよい。（2章，4章は固定相場制が暗黙の仮定）マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張円ベースの経常収支（X－M）を日本の財で測った実質ベース経常収支：（PX－eP*M）/P＝X－（eP*/P）M 交易条件（terms of trade）：日本が輸出財を1単位外国に渡したとき，何単位の輸入財をもらえるかを表す比率である。例えば，日本では缶コーヒーは100円で，アメリカでは1.2ドルであり，為替レートは1ドル＝110円である。日本の缶コーヒー1缶をアメリカに渡したら，100円を手に入るが両替して（100/110＝）0.909ドルとなり，（0.909/1.2＝）0.76缶のアメリカコーヒーを購入することができる。交易条件＝0.76＝0.909/1.2＝（100/110）/1.2＝100/（110×1.2）＝P/（eP*）日本から見れば：　 P/（eP*）↑　oreP*/P↓　⇒　交易条件は好転 P/（eP*）↓　oreP*/P↑　⇒　交易条件は悪化実質為替レート交易条件の逆数マクロ経済学(Ⅱ)

＋＋＋－ 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張円ベースの経常収支（X－M）を日本の財で測った実質ベース経常収支：（PX－eP*M）/P＝X－（eP*/P）M 変動相場制の下では，輸出入数量X，Mおよび為替レートeの変化によって，実質ベースの経常収支が影響を受ける。輸出関数：　輸出数量は外国のGDP，Y*と交易条件に依存する。 Y*↑→X↑，（eP*/P）↑→　X↑ 輸入関数：　輸入数量は国内のGDP，Yと交易条件に依存する。 Y↑→M↑，（eP*/P）↑→　M↓ マクロ経済学(Ⅱ)

＋＋－＋ 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張円ベースの経常収支（X－M）を日本の財で測った実質ベース経常収支：（PX－eP*M）/P＝X－（eP*/P）M 単位を適当に調整して，P*/P＝1とすると，　実質ベース経常収支： e↓（円高）　→　日本の輸出財が割高（交易条件好転）　→　X ↓，M ↑ では，経常収支はどのように変化するか？円高前：円高後：マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張実質ベース経常収支： e↓（円高）　→　日本の輸出財が割高（交易条件好転）　→　X ↓，M ↑ では，経常収支はどのように変化するか？円高前：円高後：経常収支の変化：マクロ経済学(Ⅱ)

経常収支均衡条件： X＝eM 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張実質ベース経常収支：円高前：円高後：経常収支の変化：マクロ経済学(Ⅱ)

輸出の価格弾力性 輸入の価格弾力性 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張実質ベース経常収支：円高前：円高後：経常収支の変化： DX/De > 0ので，DCA/De > 0ための条件：マクロ経済学(Ⅱ)

輸出の価格弾力性 輸入の価格弾力性 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張実質ベース経常収支：円高前：円高後：経常収支の変化： DX/De > 0ので，DCA/De > 0ための条件：（輸出の価格弾力性）＋（輸入の価格弾力性） > 1 これは有名なマーシャル＝ラーナーの条件である。マクロ経済学(Ⅱ)

←（黒字） 経常収支（CA）時間（赤字）→ 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル IS/LMモデルのフロー面での拡張マーシャル＝ラーナーの条件（DCA/De > 0ための条件）：（輸出の価格弾力性）＋（輸入の価格弾力性） > 1 この条件は中・長期的には満たされるが，短期的にこれは成り立たない。eが変化すると，PとP*は直ちに変化するが，XとMに影響を与えるまでにはタイムラグが存在する。円高の場合　例えば：（円高）e↓→XとMすぐに変化せず，CA↑→やがて（eP*/P）↓→X↓，M↑→CA↓ このような，eの変化がCAに与える影響が短期的には長期のそれと逆になることをJカーブ効果という。円安の場合マクロ経済学(Ⅱ)

＋＋－ 5：オープン・エコノミーのマクロ経済学オープン・エコノミーのIS/LMモデル Jカーブ効果の続く期間は通常3四半期程度といわれている。以下，Jカーブ効果を無視して，経常収支CAは次のような関数になると財市場（フロー）の均衡式は次のようになる。 Y＝C0＋c･（Y－T）＋I（i－P，re）＋G＋CA（e，Y，Y*）マンデル＝フレミング・モデル ―― オープン・エコノミー（変動相場制）のIS/LMモデル―― IS曲線： LM曲線：資産市場の均衡式：マクロ経済学(Ⅱ)

5：オープン・エコノミーのマクロ経済学 オープン・エコノミーのIS/LMモデルマンデル＝フレミング・モデル ―― オープン・エコノミー（変動相場制）のIS/LMモデル―― IS曲線： LM曲線：資産市場の均衡式：マクロ経済学(Ⅱ)

5 ： オープン・エコノミーのマクロ経済学