日本教育工学会第２回全国大会　 2006 年 11 月 5 日　於：関西大学 E001 慶應義塾大学 21 世紀 COE 次世代メディア・知的社会基盤　英語 e-Learning

外国語教育における日豪On-line 交流プロジェクトのカリキュラムデザインCurriculum development for international collaborative projects in online language learning 日本教育工学会第２回全国大会　 2006年11月5日　於：関西大学 E001 慶應義塾大学 21世紀 COE 次世代メディア・知的社会基盤　英語e-Learning 鈴木佑治研究室環境情報学部　訪問講師　長谷部葉子訪問研究員　関口幸代

COE Projectの構成 e-learning 次世代遠隔授業や電子化されたコンテンツを用いたe-ラーニングの実証実験を行う。 http://www.coe21.sfc.keio.ac.jp/group.html.ja 徳田英幸 (拠点リーダー) 政策・メディア研究科委員長政策・メディア研究科政策・メディア専攻教授鈴木佑治政策・メディア研究科委員環境情報学部教授

Outline I. 交流プロジェクトの目的 II. 交流プロジェクト現在までの経緯 II-1イメージによる現在までの交流経緯 II-2交流条件 II-3コミュニケーション環境 II-4テーマ・制作課題 III. 交流プロジェクト段階別利点・改善点 III-1第１期2004年 III-2 第2期2005年 III-3第3期2006年前半 IV. 協働プロジェクトの作品例 IV‐1作品例１（2005年） IV-2作品例2 （2006年） V. 交流カリキュラムの成功要因 VI. 継続的かつ段階的な交流カリキュラムデザインの提案 VII. 今後の課題

I. 交流プロジェクトの目的 • 言語学習から言語コミュニケーションへの態度変容 ⇒skill learning から　content developmentへ • 外国語でのコミュニケーションにおける心理的バリアーの緩和　　 ⇒同世代とのinformalなコミュニケーション環境の自主的構築 • 言語学習の「場」の概念の移行　 ⇒教室という「箱」から「ネットワーク上」へ • 言語学習の「先生」の概念の移行 ⇒教員はfacilitator、peer teaching体制の構築 • 協働作業による継続的コミュニケーション関係の構築 • 多角的な言語コミュニケーション環境の構築 ⇒chat, blog, video conference, e-mail, mobile phone, virtual eality(3D), • 将来的な共同研究体制構築の模索

II.交流プロジェクト現在までの経緯II-1: イメージによる現在までの経緯

II.交流プロジェクト現在までの経緯II-2:交流条件II.交流プロジェクト現在までの経緯II-2:交流条件

II.交流プロジェクト現在までの経緯II-3:コミュニケーション環境II.交流プロジェクト現在までの経緯II-3:コミュニケーション環境授業外ではMelbourne Website, SFC Blog, Email, Chat, MSN Messengerなどで交流

II.交流プロジェクト現在までの経緯II-4: テーマ・制作課題

III. 交流プロジェクト段階別利点・改善点III-1:第1期(2004年) 学生のフィードバックより利点 □カジュアル、等身大、Socialなコミュニケーションによる言語学習意欲の向上 □音声、映像を通してのより実践的な言語活用 □時差がないため授業の一環として実践が可能改善点 ■送信・受信分割型の学習活動（一方通行） ■単発的な交流による使用言語レベルが限定される ■コミュニケーション環境構築の不完全さ ■交流回数の少なさ（1回～３回）

III. 交流プロジェクト段階別利点・改善点III-2:第2期(2005年)学生のフィードバックより利点 □合同グループワークによるチーム意識の芽生え □交流の到達目標が明確 □授業外の任意のカジュアルな交流開始によるコミュニケーションの活性化 □相互理解に十分な交流回数の確保 □協働プロジェクトへの発展改善点 ■ネットワーク環境の安定 ■双方への作業付加の公平性 ■役割分担・合意形成・意思決定のタイミング ■タスク達成・カジュアルの2種類のコミュニケーション形態の　　バランスの良い配分

III.交流プロジェクト段階別利点・改善点III-3:第3期(2006年前期) 学生のフィードバックより利点 □グループワークによるPEER TEACHINGの芽生え □交流を通しての成果物を日学生から豪学生に発信 □授業外の任意の活発継続的コミュニケーション関係の確立 □授業期間終了後の直接の学生の行き来が実現 □交流により日学生の課題制作における達成意欲の増大改善点 ■交流回数の少なさ（授業内実質4回） ■日豪双方による自主性を重んじた協働作業の達成 ■交流プロジェクト終了後の相互のフィードバックの必要性 ■交流期間終了後の長期休暇中の交流プロジェクトのフォロー

IV‐1: 協働プロジェクトの作品例１(2005年） • 2005年後期　３Ｄ空間デザイン（学生はコミュニケーション中心、空間制作はfacilitator) ⇒役割分担・合意形成・意思決定の本格的取り組み開始

IV-2: 協働プロジェクトからの作品例2 (200６年） • 日豪学生の共同生活のプラン設計（協働作業）から生まれた日学生制作の等身大の学生新聞 ⇒社会への発信型の第一歩達成

V: 交流カリキュラムの成功要因 ●グループワーク日豪融合チーム ●適正交流人数1チーム4-5名 ●十分な交流回数確保　全授業回数の5割~9割 ●MOTIVATIONの維持　　強制⇒共生 ●コミュニケーション過程の公表効果　客観的視点 ●社会へ発信するアウトプット教室⇒社会へ ●自立型交流プロジェクト　企画・運営は参加者自身 ●ファシリテーター交流状況への柔軟な対応

VI: 継続的かつ段階的な交流カリキュラムデザインの提案 ▼第1期：心理的バリアーの克服・相互理解形成段階双方向プレゼンテーション⇒合同プレゼンテーション ▼第2期：意思決定・合意形成段階協働創作作業：３D空間など ▼第3期：協働作業の完成・PEER TEACHING発芽段階協働制作作業：新聞・雑誌・映画など ▼第4期：PEER TEACHINGの完成・共同研究の開始段階共同研究・共同研究論文作成 ▼第5期：共同での自立的交流プロジェクトの構築段階交流カリキュラムデザインの作成、交流授業のデータ分析・リサーチに基いた評価法の模索

VII：今後の課題 ▼On-line Network環境の恒久的安定音声、接続面での教室設備環境の改善とより効果的交流システム模索とその実験的かつ段階的導入 ▼通年持続型のリレー式カリキュラムの構築 ▼交流プロジェクト経験者・参加者ネットワークの形成 ▼人材の育成　　＊交流プロジェクトアドバイザーカリキュラムデザインアドミニストレーター　　＊システムサポート要員　　　システムアドミニストレーター ▼交流プロジェクト評価法の研究・開発効果的な質的データ分析・量的データ分析方法の模索

日本教育工学会第２回全国大会　 2006 年 11 月 5 日　於：関西大学 E001 慶應義塾大学 21 世紀 COE 次世代メディア・知的社会基盤　英語 e-Learning